仮想通貨情報①

今年、仮想通貨バブルが来ます。

皆さんは投資家としてこの仮想通貨バブルの
大波に乗る準備をしていますか?

現在、日本では“仮想通貨=怪しい”といった
マイナスなイメージがついていますが、
そうしたマイナスなイメージを持っているのは
日本人くらいです。

世界を見回せば、ビットコインを代表とする
仮想通貨が世界中の人々にとってどれほど有益であり、
産業革命以来の経済革命を起こしうる仕組みであるか、
仮想通貨に疑いを持っていません。

この経済大国の日本が仮想通貨市場で
遅れをとっているのは、新しいものを受け入れない
日本人の性質が深く関係していると思います。

日本はこれだけの経済規模を持った
国であるにも関わらず、かなりの仮想通貨後進国なのです。

そもそも日本は、金融システムが素晴らしいです。

国内送金であれば、今日、振込手続きをすれば
明日には振込手数料数百円で明日には相手に送金が完了します。

全国どこでも銀行の支店がありますし、
キャッシュカードでどこでも現金を引き出すことも
できます。

アメリカですら、州を跨いだ送金の場合、
相手に着金するのに数日はかかりますし、
手数料も日本とは比べものにならないほど高いです。

貧困国ならなおさらです。

世界で2億人いる出稼ぎ労働者は祖国の家族に
お金を送金しようとしても、手数料が高すぎて
かなり割りを食います。

そして、自宅の近くにそもそも銀行がないですし、
あったとしても口座管理手数料や送金手数料、
引き出し手数料が高いため銀行を使えないで
いるのです。

銀行の口座を持っていないと、
労働賃金の支払いを銀行で受け取ることもできないので、
雇用の幅も増えません。

また、保険などにも加入することができないのです。

交通事故に遭っても、病気にかかっても、
保険に加入することができないため、
自力でどうにかするしかないのです。

ビルゲイツ財団と世界銀行は、
貧困が解消しない最大の原因として、
銀行サービスの不十分さを挙げています。

ですから、そうした国はいち早く仮想通貨、
つまりブロックチェーン技術の便利さに気づき、
上手に活用する手立てをすでに考えはじめているのです。

銀行をはじめとした、保険などの金融システムが
充実している日本の金融環境を、
わたしたちは当たり前のように感じていますが、
こんな国って実は日本くらいしかありません。

ですから、日本人は仮想通貨の魅力に気づけずに
世界に遅れをとっているのです。

しかし、そんな日本でも仮想通貨バブル到来の
兆しが見えてきました。

貧困国などとは少し違い、
投機目的での需要が過多になりつつあるのです。

日本は2016年に改正資金決済法の成立で、
仮想通貨を“通貨”として認めました。

つまり、円以外の通貨が日本で認められたということです。

円以外の通貨が通貨として認められることは
日本が現在の統治体制になってからはじめてのことです。

これがどれだけインパクトを持つことか
ご理解いただけますでしょうか?

EUなどでは、同じような法律がすでに施行されてあり、
EU全体で仮想通貨を通貨として認めています。

日本が改正資金決済法を制定し、
仮想通貨を通貨として認めたわけなのですが、
日本で仮想通貨を普及させたい黒幕が誰だかわかりますか?

実はあるとてつもなく強大な組織が
日本で仮想通貨を根付かせるために動いているのです。

彼らの手にかかれば、日本で仮想通貨の
流行を生み出すことなど朝飯前くらい強大な組織です。
事実、日本で改正資金決済法を制定させたのも
彼らの力によるものです。

その黒幕の正体とは誰なのでしょうか?

この続きはまた次回お話ししたいと思いますので、
楽しみにお待ちいただければと思います。

PS.

日本で起こる仮想通貨バブルは、
多くの仮想通貨長者を生み出します。

普通の主婦が仮想通貨で資産10億円だとか、
ほったらかし2年で5億円だとか、
80歳の老人が40億円の脱税発覚だとか
そうした仮想通貨長者が登場します。

10年前のFXバブルがそうであったように、
仮想通貨でも同じこと、いえ、それ以上の
バブルが訪れます。

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